日本の大学は、大学の運営・組織を評価する機関別評価という評価を必ず受けることになっています。本機構は運営・組織ではなく、薬剤師養成のための６年制薬学教育プログラムの内容を評価します。これを専門分野別評価と言います。

薬剤師養成教育の修業年限が６年に延長されましたが、その趣旨に沿った質の高い医療人教育が行われているかどうかを検証することによって、教育の質を進化させていくことが重要です。また、薬学生が医療の現場で実習を行うとき、患者さんが不安にならないように、各薬系大学で質の高い教育が行われていることを知って頂くことも大事です。

機構の作成した評価基準に基づき、各薬系大学は実際に行っている教育内容を自己点検・評価し、さらに、改善計画を記した自己点検・評価書を作成します。評価はその報告書が中心となります。その自己点検・評価書が中心となり、そのとおりに教育が行われているかを検証するために訪問調査を行います。最終的な評価結果は広く国民に向けて公表します。

第三者評価実施機関として、一般社団法人薬学教育評価機構を設立しました。全薬系大学75校と職能団体である日本薬剤師会および日本病院薬剤師会、そして日本薬学会が社員として参画しています。評価の独立性・公平性を保つために、法人組織から独立した評価の最高意思決定機関として総合評価評議会を設置しました。

修業年限の延長によって、教養教育が十分に行われているか、医療薬学教育を充実させた専門教育が適切に行われているか、実務実習が適切な指導体制の下に行われているか、など、適正な評価を行うことが求められています。第三者評価をすることによって、患者さんにやさしい、広い知識と高い技能をもった薬剤師を養成し、国民の医療に貢献することを目指します。